いまや業界問わずWeb(オンライン)を使ったマーケティングが盛んですが、とはいえ、Webは万能、Webさえ使っていれば万全というわけではまったくありません。事実、あるマーケティング力に定評のある大手企業は、「Webだけではアプローチできる層が狭すぎる」との理由で、DMなどオフラインでのマーケティングに注力しはじめています。もし御社も集客や売上に悩んでおられるなら、オフラインマーケティングこそが現状を打開するきっかけになるかもしれません。
ターゲット層や商材、サービスにあわせて適切なマーケティングを展開していく必要がありますのでこのオフラインマーケティングも是非参考にしてみてください。
ただしオフライン施策は種類が多く、それぞれの特徴を知っていなければ有効な戦略を立てることもできません。そこでここでは、代表的な手法の解説を中心に、オフラインとWebの違い、他社の成功事例などを紹介していますが、集客の匠では、お客様の商品や商材、業種や業態にあわせて適切にご提案しております。
オフラインマーケティングはお客様の状況によって費用対効果が悪くなることもありますので、実際にオフラインマーケティングを実施する前に気軽にご相談ください。
集客の匠では無料で集客の相談・ホームページ制作の相談・オフラインマーケティングの相談を受け付けております。ご相談はこちらから
このページの目次
オフラインマーケティングの特徴とWeb（オンライン）との違い
まずはオフラインマーケティングの特徴とWebとの違いを明確にするために、オフラインのメリットとデメリットについて解説します。
オフラインマーケティングのメリット
オフラインマーケティングのメリットは大きく次の３つです。
〈1〉Webで届かない層にリーチできる
Webは自発的に情報収集している人、いわゆる顕在的な見込み客へのアプローチには優れたメディアですが、その反面、潜在層へのリーチには向いていません。一方、オフライン媒体は（手法にもよりますが）、不特定多数に向けた情報発信が可能なので、Webよりも広範囲にリーチすることができます。
〈2〉信頼性が高い
マーケティングにおいて信頼性は何よりも重要な要素です。その点、歴史が浅く、不正確な情報であふれるWebは、まだまだテレビや新聞といったオフライン媒体には及びません。特に、ビジネスにおいて重要度の高いやりとりほど紙の書類が使われることを見ても分かるように、紙に対する信頼度の高さは特別なものがあります。
〈3〉保存性が高い
大量の情報がどんどん流れてくるWebとは異なり、オフライン、とくに紙の広告や販促ツールなら、直接手に取ってもらったり、手元において何度も読みかえしてもらったりすることができます。折込チラシなどを保存している人は多いのではないでしょうか。
オフラインマーケティングのデメリット
対して、オフラインマーケティングのデメリットは次の３つです。
〈1〉即時(リアルタイム)性が低い
ある程度好きなタイミングで広告出稿できるWebとは違い、オフラインの広告は申し込みから掲載までに時間がかかるものがほとんどです。また、出稿後に反響を見ながらリアルタイムでクリエイティブを差し替えるといったこともできません。
〈2〉手間とコストがかかる
撮影や録音が必要なテレビCMは言うまでもなく、DMなど紙媒体の施策にも印刷・発送などの手間とコストがかかります。Webは基本、パソコン上の作業のみなので、手軽さという面では比較になりません。
〈3〉詳細なユーザー分析が難しい
Webでは分析ツールを利用して詳細な顧客行動データ（メルマガ開封率やサイト滞在時間など）を取得できますが、オフラインではほぼ不可能です。そのため、ユーザー分析の精度という点ではWebに劣ります。
オフラインマーケティングでの効果的な手法16選
続いて、オフラインマーケティングの代表的な手法について、それぞれの特徴を紹介します。
新聞広告
長所は媒体の信頼度の高さ。インターネット普及以降、部数も減少し、以前よりも存在感を失いつつあるものの、やはり一般的にはまだまだ別格です。読者もお金を払って購読しているので、興味を持って読んでくれやすいというメリットもあります。
掲載費の高さがネックとなりますが、複数社で広告枠を分割して出稿する連合広告枠などを活用すれば、抑えることもできます。デメリットとしては、若年層にリーチしづらいこと、広告枠に限りがあるため希望日に出稿できない可能性があること、などが挙げられます。
テレビCM
急成長中のIT企業が軒並み出稿しているのを見てもわかるように、企業やブランド、商品の認知を一気に向上させるには最適な手法です。映像なので、シズル感や臨場感といった紙の広告では難しい表現を伝えやすいのも魅力と言えるでしょう。一方で、広告料金が高い、費用対効果などの効果検証が難しいといったデメリットもあります。
ラジオCM
テレビＣＭのように番組中に流すスポットCMと、番組の１コーナーとしてパーソナリティーやアナウンサーが商品を紹介する生コマーシャル（生コマ、インフォマーシャル）の2種類があります。生コマーシャルは、売り込み臭を抑えて商品を宣伝できるほか、電話での注文を呼びかけられるので、特に通販会社に人気です。人気番組は枠取りも熾烈ですが、そのぶん大きな反響が期待できます。
雑誌広告
マス広告と呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌広告の中で、もっともユーザーの趣味嗜好が明確で、ターゲティングしやすいのが雑誌広告です。媒体自体の保存性が高いため、再読率の高さもメリット。ただし、出稿できる日（発行日）が少なく、申し込みから掲載までの期間も長いため、突発的な出稿には向いていません。
新聞折込チラシ
個人経営の店舗から大企業まで実施しているという意味では、オフラインの中でもっともポピュラーな手法と言えるでしょう。新聞休刊日を除けば折込日は自由に設定できますし、配布部数・エリアを絞って低予算で実施することもできます。商材に合わせて、「シニア世代の多いエリア」「高収入世帯の多いエリア」といったエリアセグメントも可能です。
デメリットは新聞未購読世帯、特に若年層の多くにリーチできないこと。また、多くのチラシの中で埋もれないようにするためには、キャッチコピーやデザインの工夫も必要です。
フリーペーパー広告
雑誌同様、精度の高いターゲティングが可能な媒体です。特に地域関連の情報が多く掲載されているので、店舗や地域に根差したビジネスの集客に向いています。紙媒体としては掲載料金が安価なため、まずフリーペーパーでクリエイティブテストを行い、反響の良い広告を新聞や雑誌で展開する、といった戦略もよく見られます。
発行日が少ないのも雑誌と同じ。人気誌は数か月前に広告枠が埋まってしまうこともあるので、注意が必要です。
ダイレクトメール（DM）
ターゲットに直接モノとして届けられるのがＤＭの大きな魅力です。広告のように情報量が制限されることもありませんし、デザインや形状を工夫することで競合との差別化も可能。やり方次第ではメールやメルマガと比べて、開封率が高くなることもあります。。
欠点としては、制作〜発送に手間とコストがかかることが挙げられます。また、反響を上げるためには、セールスライティングなどの「売る」ためのノウハウが必須です。
セールスライティングついてはこちらで解説していますので、興味のある方はご覧ください。
FAX DM
ファックスでDMを送る手法で、B to Bのマーケティングで活用されています。郵送のDMのようにデザインや形状にこだわることはできませんが、印刷〜発送の作業が不要のため、スピーディーに実施できるのがメリットです。
ただし、送り先企業の用紙とトナーを使用するため、何度も送信したり、ニーズがマッチしない企業に送ったりすると、クレームにつながる恐れがあります・
ポスティング
業者を介さずに実施できるという点で手軽で即効性にすぐれた手法ですが、一挙に広範囲にアプローチできない、ファミリー向けマンションやタワーマンションなど管理が厳しい建物は配布を断られることが多い、といったデメリットもあります。
よりカバー率を上げたいのであれば、日本郵政のタウンメール・タウンプラスや、ヤマト運輸グループのクロネコエリア便などの「宛名なし地域指定DM」を利用するのもおすすめです。それぞれの制服を着用した配達員が配布してくれるので、断られにくいというメリットがあります。
同封広告・同梱広告・同送広告（同封チラシ・同梱チラシ・同送チラシ）
他社のDMや会報誌、または通販商品やカタログなどに、自社のチラシを同封・同梱する手法です。高価格帯の商品なら医師向けの会報誌、B to Bサービスなら企業向けクレジットカードの請求書、といったように商材にマッチした媒体を選ぶことで、高い反響が期待できます。
メリットは自社リスト以外のターゲットにアプローチできること。ただし、チラシ1枚あたりの料金は新聞折込やポスティングよりも割高になります。
ニュースレター（会報誌）
新規開拓ではなく、見込み客の顧客化や既存顧客のリピート促進、離脱（離反）防止に活用されているツールです。
体裁はA４ペラ1枚の手書き新聞のようなものから、雑誌と見まがう作りのものまで、企業によって様々。ただし売り込みはNGです。あくまで顧客に信頼してもらうことを目的に、B to Cなら顧客の生活、B to Bならビジネスに役立つコンテンツを作ることがポイント。即効性はありませんが、継続して届けることで長期的な関係構築につながります。
リーフレット・パンフレット
商品・サービスの魅力を伝えるリーフレットは、営業ツールとしてのみならず、紹介ツールの役割も持つ、重要なマーケティング・チャネルです。
よくある間違いが、デザイン重視で作ってしまうこと。もちろんデザインは大切ですが、それが目的となってしまっては本末転倒です。制作のポイントは、基本「開いてもらえない」「読まれない」ことを前提に、一目で（できれば表紙で）商材のメリットが伝わるようにすること。デザイン専門ではなく、マーケティングのノウハウを持つ会社に依頼することがおすすめです。
OOH（屋外広告・交通広告・デジタルサイネージ）
OOHとはOut Of Home（アウト・オブ・ホーム）の頭文字で、看板広告や電車・バス内の交通広告を含めた屋外広告を指します。目的はコンタクトポイントと接触頻度を増やすこと。販売促進よりも、企業や商品、ブランドの認知度アップに適した手法です。
OOHの中で近年注目されているのが、デジタルサイネージと呼ばれる電子看板。表面がディスプレイになっており、時間によって画像を変えたり、動画や音声を流せたりするのが特徴です。
封筒広告（郵便局広告など）
県庁や市・区役所が事業で使う封筒や、郵便局窓口で年金などを手渡す際に使う封筒に掲載する広告です。アプローチできる範囲は限られますが、公的機関の信用度と、広告枠が1枠であるため、注目度の高さが魅力です。
電話（コールセンター）
電話もオフラインマーケティングの重要なチャネルです。商談機会獲得を目的とするテレアポのほか、コールセンターでは注文受付や問い合わせ対応などのインバウンド（受信）、サンプル商品購入者や資料請求者をフォローするアウトバウンド（架電）といった業務があります。
何と言っても顧客と直接言葉を交わせることがメリット。注文獲得やリピート誘導などの定量的効果はもちろん、潜在ニーズの発掘や関係構築といった定性的な効果を得ることもできます。
その他
上記以外にも、B to Bビジネスの場合は、セミナー開催や展示会出展もオフラインマーケティングに該当します。どちらも有力な見込み客獲得施策ですが、特にセミナーは担当者（講師）の力量に成果が左右されるため、最初は実績のある他社と組んで開催するのが良いでしょう。継続的に実施すれば業界内でのブランディング効果も期待できます。
オフライン×Webで相乗効果！クロスメディア戦略の活用&成功事例
クロスメディア戦略とは、オフラインとWebを組み合わせたマーケティング活動のこと。ますます多様化・複雑化するメディア環境で、ターゲットに効果的にアプローチするための必須の施策であり、それぞれのメリットを掛け合わせ、デメリットを補い合うことで、相乗効果も期待できます。ここでは、その活用例と他社成功事例を紹介します。
オフライン広告連動リスティング広告で検索対策
インターネット、中でもスマートフォンの普及以降、消費者の購買行動に新たな要素が加わりました。それが「検索」です。少しでも安く良いモノを手に入れるために、口コミや他社商品をチェックするのは当たり前。リアル店舗で気に入った商品を見つけても、すぐには購入せず、他で安く買えないか調べる人まで存在するようになりました。
そしてそれは、オフラインで広告を出稿する際も同様です。例えばチラシを見て興味を持った人は、ほぼ必ず社名（店名）や商品名、類似商品を調べるでしょう。そのための対策として有効なのが、リスティング広告です。社名や商品名などの指名系はもちろん、関連キーワードで検索された際に上位表示されるようにしておくことで、自社サイト（またはLP）への導線を確保することができます。
リスティング広告についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。
- 「リスティング広告」
クロスメディア×パーソナライズでコンバージョン率を20％UPさせたDM
続いては、最近その効果の高さで注目を集めている、大手ECサイトのカート（かご）落ち顧客向けDMの事例です。
全体の仕組みは、カートに商品を入れたものの購入にはいたらなかった顧客に、未購入商品と関連商品をレコメンドするDMを最短24時間以内に送るというもの。この施策によって、コンバージョン（購入）率は約20％も向上します。
ちなみに、このように顧客一人ひとりの行動履歴や購入履歴に合わせた内容のDMをパーソナライズDMと呼びます。24時間以内に発送というスピード感は、Web上の顧客行動をリアルタイムで印刷に反映できるシステムがなければ不可能ですが、Webの即時性とDMの行動喚起力の高さを掛け合わせた見事な施策と言えるでしょう。
なお、Webマーケティング単体についてはこちらの記事で紹介しています。
まとめ
以上、オフラインマーケティングの基礎知識を紹介してきました。Webマーケティング全盛の現在においても、決して時代遅れの手法ではなく、使い方次第で大きな成果を生み出せることがお分かりいただけましたでしょうか。
当サイト「集客の匠」でも、企業様のお悩みや課題に応じて、最適なオフラインマーケティング戦略を提案させていただいております。下の「お見積もり」ボタンをクリックしていただくと、弊社電話番号とお問い合わせフォームを掲載したページに移動しますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
